MEO対策時に遵守するべきガイドライン

MEO対策（ローカルSEO）において重要なことは、適切な情報が記載されているかです。

検索ユーザーにとってよく使われる「キーワード」のターゲティングができているかなどが重要になりますが、やりすぎてしまうと、「ローカルビジネス情報のガイドライン」に抵触してしまうこともあります。

店舗オーナーが自らMEO対策を行っていて、よくわからないまま設定を行ってしまっている場合もありますが、代理店などに運用を依頼しているにもかかわらず、正しい設定ができていなかった、なんてこともあります。

MEOはGoogleマイビジネスに登録をして情報を入力しますが、もしガイドラインに抵触してしまうと、アカウントを停止されてしまうこともあります。

あなた自身で運用をしている場合でも、代理店に任せている場合でも、正しい運用ができているかの確認ができることは、非常に重要なので、何がガイドラインに抵触するのかしっかりと頭に入れておきましょう。

Googleマイビジネスの「ビジネスの説明」ガイドライン

Googleマイビジネスでは、店舗の紹介文にあたる「ビジネスの説明」という項目があります。

あくまで、ビジネスの説明なので過度な表現や誇張した表現は避けましょう。

正しい店舗情報の入力をする

一番多い誤りが、店舗名の入力です。

店舗名はユーザーから一番目に付きやすい場所に表示されますが、ここにキーワードを詰め込んでいる状態をみることがよくあります。

店舗名が「○○」なのに、ターゲットのキーワードが「神戸　美容室」だったときに、Googleマイビジネスの情報が「神戸の美容室なら○○」と設定してしまうとガイドライン違反になります。

キーワード情報を目立つ位置に表示したい気持ちはわかりますが、店舗名の表記については、不要なビジネス情報を含めることはできません。

実際に、Google側が直接警告をしてくることはあまりありませんが、Googleマイビジネスのガイドライン違反は、他の一般ユーザーからでも誤表記の報告をすることができます。

キーワードを入れた過度な店舗表記は行わないようにしましょう。

店舗名以外にも、住所や電話番号も正しく入力できているか確認しましょう。

これらの誤表記も、ユーザー側の不信感を抱く原因となります。

店舗情報に関連しないキーワードを入れない

MEO対策をするのであれば、あえてこのようなことをする必要はないのですが、「神戸の美容室」のマイビジネス情報で、MEO対策をしているのに、「大阪の居酒屋」の情報がキーワードでマッチしてしまうと、検索ユーザーは不信に思いますよね。

マイビジネスの情報には、あなたのビジネスに関する情報以外の表示がされないように入力内容を精査する必要があるということです。

Googleはこのような状態を低品質のビジネス情報と判断をし、Googleマップ上の表示がされなくなる場合があります。

特典、キャンペーン情報の記載に注意

ビジネス説明の情報欄において、「全品○○OFF」や「今だけの特典」といったキャンペーン情報の記載はできません。

悪気なく記載されている方もいるかもしれませんが、「ビジネスの説明」において、キャンペーン情報の記載はガイドライン違反になります。

リンクを含む情報の記載

URLの記載もガイドライン違反になります。

SEO対策ではOKですが、MEO対策をする上で外部リンクを記載することはできません。

もしガイドラインに違反してしまうと

そもそも審査に通らない

MEO対策を始めたばかりだと、各種登録をおこないますが、この登録には「審査」があります。

この時点で、ガイドラインの違反している場合、審査に通らずアカウントの登録ができない状態になります。

アカウント停止になる

SEO対策をされていたりするとご存知だと思いますが、Googleはガイドラインの違反などにはシビアに対応してきます。

SEOなどで違反があれば、検索結果に表示されなくなるなどのペナルティをとられますが、MEO対策におけるガイドラインの違反が認められてしまうと、「アカウント停止」となることがあります。

アカウント停止になると、

• Googleマップに表示されない
• Googleマイビジネスの情報が修正できない

といった事態に陥ります。

アカウント停止は回復できる場合がある

アカウント停止については、悪意がある場合も、そうでない場合もあるかと思いますが、アカウント回復の申請をすることが可能です。

ただし、申請をしても必ず回復するとは限りませんし、審査期間中はGoogleマップの表示もされないため、機会損失になることは免れません。

もし、アカウントの回復ができないようであれば、店舗の口コミや評価も表示されなくなります。

第三者がガイドライン違反を通告することもできる

注意しなければならないのは、Googleマイビジネスにおけるガイドライン違反は第三者が通報できるという点です。

競合もMEO対策をおこなっていれば、過度なGoogleマイビジネスの情報の告知には通報をすることもできます。

逆に、こちら側からもガイドラインに反する表示を見つければ、通報することができます。

このように、外部からの監視があって健全性を保つことになるのですが、実際に通報を受けた場合に、誰から通報されたのかは判別することはできません。

Googleが独自に修正している場合もありますし、善意の修正を第三者が提案している場合もあります。

もちろん競合が不正を見張っている場合もあります。

最終的に、Googleが審査を行い、結果を通してわかることになるので、常に誰かがみているという意識を持った運用をしていかなければなりません。

【まとめ】MEO対策時に遵守するべきガイドライン

MEO対策における、遵守すべきガイドラインを紹介しました。

SEO対策でペナルティを受けると上位表示されていた記事が検索圏外に飛ばされてしまいます。

MEO対策でガイドラインの違反を起こすと、同様にGoogleマップへの表示がされなくなったり、最悪アカウント停止になってしまうこともあります。

自社での運用でも、外部委託の運用の場合でも、まずはあなた自身がガイドラインの規約を理解し、正しく運用できているか・されているかを確認しましょう。